インプレスグループで山岳・自然分野のメディア事業を手がける株式会社山と溪谷社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大）は、この7月、「スポーツクライミングが2020年のオリンピック競技になること」に関しての意識調査を実施いたしました。

2015年6月、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は東京オリンピック2020種目追加検討会議を開催し、今後ヒアリングをする8団体を選出。スポーツクライミングも候補の8団体に選ばれました。このニュースを受け山と溪谷社が運営しているクライミング専門サイト『CLIMBING-net』では、クライマーや登山愛好者の意識を調べるためアンケートを実施いたしました。

その結果、1,492名の回答者のうち、実に87％が「スポーツクライミングがオリンピック競技になること」を望んでいることがわかりました。調査結果の概要は下記での紹介のほか、詳細内容・ユーザの意見などは『CLIMBING-net』の特設ページで公開しております。
【特設ページURL】 http://www.climbing-net.com/?p=27045

調査概要
テーマ：「スポーツクライミングがオリンピックの競技になることに関して」の意識調査
調査目的：テーマに関して、クライマー･登山愛好者などの実態と意識を調べ、周知･共有すること
調査期間：2015年7月08日（木）～2015年7月15日（水）
調査対象：CLIMBING-net ユーザー全対象
有効回答数： 1,492名
調査媒体：http://www.climbing-net.com/

◎回答者データ（全1,492名）

◎回答者の87％、1,299名がスポーツクライミングがオリンピック競技になることに賛成

◎「賛成」の理由
「賛成」「どちらかというと賛成」を選んだ1,299名の回答者に、賛成の主な理由を聞きました。
一番多く選ばれた理由は「オリンピックで観戦したいから」というものでした。近年ボルダリングがブームとなり、クライミングの知名度は劇的に上がりましたが、まだマイナースポーツです。テレビでクライミング競技を観戦したい、選手の活躍をメディアで取りあげられることで、多くの人に日本人クライマーの活躍を知ってもらいたいという声が多くよせられました。また、クライミングのワールドカップでの日本人選手の活躍から、メダル獲得の期待も大きいものとなっています。

◎「反対」の理由
「反対」「どちらかというと反対」を選んだ193名の回答者に、反対の主な理由を聞きました。
一番多く選ばれた理由は「競技人口が増えて事故やアクセス問題が出そう」というものです。オリンピック競技になると、クライミングが社会的な理解が進む期待はあるものの、それ以上に、競技人口が増え、知識不足のまま外岩へ行き、アクセス問題や事故が現状より増えるのではないかと懸念が有るようです。

【山と溪谷社】　http://www.yamakei.co.jp/
1930年創業。月刊誌『山と溪谷』を中心に、国内外で山岳・自然科学・アウトドア等の分野で出版活動を展開。さらに、自然、環境、エコロジー、ライフスタイルの分野で多くの出版物を展開しています。

【インプレスグループ】　http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。

以上

【本リリースについてのお問い合わせ先】
株式会社山と溪谷社　担当:萩原・斉藤
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TEL03-6744-1900  メールinfo@yamakei.co.jp